イベントの猛暑対策とは？来場者・スタッフを守るポイントを解説

イベントの猛暑対策では、来場者とスタッフの双方を守る体制整備が欠かせません。運営判断の軸として、以下のポイントを押さえておきましょう。

• 暑さ指数（WBGT）と熱中症警戒アラートを軸に、中止・延期・時間変更を判断すること。
• 日差しを遮る・風を通す・体を冷やす3原則で、会場設計と設備配置を組み立てること。
• びしょ濡れ体験やナイトイベントなど、暑さを逆手にとった演出で満足度を高めること。
• 労働安全衛生規則の改正を踏まえ、スタッフのシフト・休憩・救護体制を整えること。

暑さを避けるだけでなく、暑さを演出の一部として取り込むことで来場体験の価値を高める動きが広がっています。

ユー・エス・ジェイの発表によると、猛暑日が予想される夏の期間には、25周年記念パレード『NO LIMIT! パレード 〜Discover U!!! バージョン〜』の開催時間を夕方に変更しました。同社は、頭上から降り注ぐ大量の水でびしょ濡れになれる『クール・スプラッシュ・タイム』を今年も実施し、暑さがやわらぐ夜からは、夜祭りをテーマにした新イベント『ユニバーサル・サマー・マツリ・ナイト 〜ネオン・グロウアップ〜』を2026年7月1日から8月26日まで開催すると発表しています（参照*11）。

パレードの夕方移動と夜イベント新設は、日中の混雑を下げつつ滞在時間を伸ばす狙いに読み替えられます。同じ来場者数でも、時間帯を分散させれば1人あたりの暑さ暴露は減り、満足度と安全の両立につながりやすくなります。

参加型の演出は、対策そのものをコンテンツに変える手法として有効です。

環境省のヒートアイランド対策ガイドラインは、打ち水や散水をイベントとして参加者と共に行うことで、楽しみながら暑さ対策を実施できます。ミストを活用する場合にも、濡れにくい微細ミストに加えて、スポーツイベントなどでは噴霧量や粒径が大きいものを採用し積極的に濡らして体を冷やす方法が有効な場合です。集客効果も期待できます（参照*8）。

環境省は、那須ハイランドパークにおいて30歳代を中心に10歳代から60歳代までの3,000人の来園者に対し、熱中症のリスクが高まった際に知らせるデバイス「Biodata Band50」を貸し出し、入園中に継続して着用してもらう取り組みも紹介しています（参照*9）。

対策を我慢の要素ではなく体験の一部として設計できると、来場者の受け止め方は変わります。

スタッフ側の猛暑対策は、法令改正への対応と一体で考える段階に入っています。

環境省によると、熱中症の重篤化による死亡災害を防止するため、熱中症のおそれのある作業者を早期に見つけ、状況に応じて迅速かつ適切に対処できるようにすることを目的として、労働安全衛生規則の改正が2025年6月1日から施行されています。同省は、猛暑対策に必要な作業員用の塩飴、空調服、現場に設置する大型扇風機、製氷機、ミストファンなどの導入経費の確保にも触れています（参照*1）。

設備投資の議論は、来場者向けと従業員向けで分けずに、同じ会場計画の中で並列に組むと抜け漏れが減ります。空調服や塩飴などの費目は、来場者導線の日陰・ミストと同じ検討テーブルに載せる価値があります。

現場のスタッフを守るには、設備の常設に加えて動く支援の仕組みが役立ちます。

ユー・エス・ジェイの発表によると、冷たいドリンクやおしぼり、塩分タブレットをパーク内のクルーに配布する「オアシス隊」を増加させるとしました。パークに入る前や帰ってきたときに利用できるドリンクやクールタオル、塩分タブレットを補給できる「オアシススポット」に加え、テントの中で体を冷やせる従業員のための「クールダウン・ステーション」も設置します。加えて、熱中症予防のために朝食摂取を促進し、クルーカフェにて朝食メニューを新たに導入することを決定しています（参照*11）。

巡回型の支援と拠点型の休憩を組み合わせる設計は、担当エリアを離れにくいスタッフにも対策を届けやすくします。多くの現場では、拠点だけを整えても持ち場を離れられず休めないという課題が出ますが、巡回とセットにすることで運用の抜け穴を埋められます。

労務側の対策は、当日のシフトと事前の体調管理を含めて設計する必要があります。

世田谷区は、スタッフへの熱中症予防の啓発を行うこと、スタッフの休憩場所を確保すること、熱中症対策に配慮したシフトを組むこと、熱中症対策の物品として空調服、冷却材、経口飲料水、医療物品などを準備することを挙げています。同区は、当日の対策として、定期的な安否確認を行うこと、不調な場合は作業から除外することを求めています（参照*12）。

シフト表と安否確認の運用は、机上では簡単に見えても、暑さが厳しい日の現場では最初に崩れやすい部分です。声かけと物品準備を同じ担当者に一本化しておくと、当日の運用が破綻しにくくなります。

マニュアル整備は、事故が起きた後の動きを速くするための準備と位置づけられます。

スポーツ庁は、大会・イベントなどの開催にあたって、安全対策の責任者はそれに関する専門家と協力したうえで役割分担を明確化し、スタッフに対して安全教育を実施することを求めています。同庁は、緊急時対応計画（Emergency Action Plan：EAP）や緊急対応マニュアルの有無を確認する項目として、災害時や天候悪化時の中止判断基準等を含むかを挙げ、応急対応の準備としてAEDや救急用具の数や場所の確認、医療機関の連絡先の確保を含むかを示しています（参照*6）。

中止判断基準を含むEAPを事前に共有できているかどうかで、当日の初動速度は大きく変わります。責任者一人の判断に依存させず、複数のスタッフが同じ基準で動ける状態を作ることが実務の要点です。

救護体制は、規模に応じた人員配置の目安をあらかじめ確認しておくと計画が立てやすくなります。

世田谷区は、大規模なイベントなどにおいては医療救護所を設置することを挙げています。同区は、東京都が主催する大規模イベントにおける医療・救護計画ガイドラインでは、観客席1万席（人）につき1か所を目安に、医師1名、看護師等2名からなる医療救護所を設置する方針が示されています（参照*12）。

1万人単位の目安は、規模の異なる催しでも計画の当たりをつける物差しとして使えます。人数と会場の広がりから救護所の必要数を逆算しておくと、医療機関との事前調整もスムーズに進みます。

現場でよく起きるのは、計測点の少なさや実況値の確認不足による判断の遅れです。

東京都環境局の休憩所設営ガイドブックは、人の滞留や機材からの放熱、風通しの悪さなどで暑さ指数が局地的に上昇することがあるため、計測は複数箇所で行い、手動の場合は1時間に1回程度の頻度で計測することが理想的です（参照*7）。

予測値だけで安心せず、実況値を追い続ける担当を置くことが、判断遅れの防止に直結します。

イベントの猛暑対策は、来場者向けの設備、演出、スタッフの労務、緊急時対応の4つを同じ計画の中で組み立てる作業になってきました。搬送人員が過去最多の水準に達し、アラートの発表基準やWBGTの目安が具体的な数値で示されている以上、判断の物差しは主催者の勘ではなく共通の指標へと移りつつあります。

日陰・風・冷却の3原則を土台に、演出で満足度を高め、法令改正に沿ってスタッフを守る。この順序で計画を見直すと、限られた予算の中でも優先順位が定まりやすくなります。数値で線を引き、複数の担当が同じ基準で動ける状態を用意しておくことがポイントです。